太陽光発電をお考えの方

神戸市 Y様邸
切妻屋根 屋根面は南向き 4寸勾配
2012年9月 リクシルソーラー屋根置きタイプ設置
導入前電気、ガス代 ¥18,000円/月
容量4.54kw 年間発電量
設置費用 ¥2,000,000円

現状&導入後 月別光熱費予想金額
予想発電量 5.131kwh
予想節約額 月々¥13,908円  年間¥166,899円の節約になります。
二酸化炭素の削減量 1,612kg-CO2/年 これは東京⇔大阪間を自動車で7往復した時の排出量と同じ。

※ 本シミュレーションは参考値であり、実際の光熱費節約金額を保証するものではありません。
※ 導入後の光熱費は発電による買電金額の削減と売電による収入を考慮した実質光熱費で表示しています。

 

太陽光発電とは

太陽光発電は太陽の光エネルギーを電気エネルギーに変える仕組みです。ソーラーパネルで作られた電気をパワーコンディショナにより家庭で利用できる電気に変換して、御家庭で使用することができます。

太陽光発電のシステム構成

ソーラーパネル

ソーラーパネル

ソーラーパネルは太陽エネルギーから電気エネルギーを発生させます。

接続箱

接続箱

ソーラーパネルの配線を1つにまとめパワーコンディショナに供給します。

パワーコンディショナ

パワーコンディショナ

ソーラーパネルから送られてきた直流電力を、家庭内で利用できるように効率よく変換します。

カラーモニター

カラーモニター

毎日の発電状況やCO2削減量などを見えやすいカラー液晶画面で確認できます。

分電盤

電力を各電気機器に送ります。

電力量計

売る電力と買う電力を計ります。

4つのメリット

メリット1:自然の力で光熱費を節約 - 約87%削減!

太陽光発電システムを設置することで、ご家庭の光熱費をらくらく節約。また、ご家族皆様の省エネ意識を高めることができます。

現在の年間光熱費との比較イメージ(ガス+電気併用)

現在の年間光熱費との比較イメージ(ガス+電気併用)

※ 本シミュレーション結果は条件をモデル化した目安であり、お客様の省エネ効果を保証するものではありません。 上記数値は以下の諸条件で算定したものです。 ○東京地区3.8kw(20枚設定)システム、南面、屋根傾斜30度設置 ○料金は東京電力(平成22年4月1日現在)・東京ガス(平成22年4月1日現在)の料金表から算出。オール電化後の電気代は電化上手を適用 ○給湯器効率はエコキュート300%(日本電気工業会)、ガス85%(従来型:資源エネルギー庁省エネ性能カタログ)、調理機器効率は電気90%(メーカー算出値)ガス56%(メーカー算出値) ○給湯と厨房のガス使用量は給湯46.1(m³):調理5.7(m³)で試算 ○電気使用量は昼間時間15%、朝晩時間46%、夜間時間39%と想定。エコキュートは夜間使用のみで想定 ○太陽光発電設置後は昼間の自家消費は電気ガス併用:35.0%、オール電化:44.6%とし、売電価格は42円/kWhで試算。

メリット2:余った電気は自動で売却 - お得!

昼間に発電して余った電気は、電力会社へ自動的に売却されます。平成21年度11月から導入の「太陽光発電の新たな買取制度」※1では、10年間にわたって余剰電力を固定金額で売電することができます。

※1 平成24年6月末までに買取り申込み分は42円/kWhです。

売電・買電システム簡易図(売買切替は自動)

売電・買電システム簡易図(売買切替は自動)

晴天時、1日の発電と消費電力の推移

晴天時、1日の発電と消費電力の推移

メリット3:地球温暖化防止に貢献 - スギ約90本分のCO2削減!!

太陽光発電システムを設置すると、年間1,265kgのCO2を削減。スギの木約90本分の植樹と同じ効果になります。

CO2削減イメージ

全国地域別年間予測発電量&その換算値

全国地域別年間予測発電量&その換算値

○本シミュレーションは参考値であり、実際の発電量を保証するものではありません。 ○上記月別発電予想量は積雪10cm以上の日によるロス、及び天空散乱日射量を考慮しております。 ○発電量算定式:月別発電量(kWh)=太陽電池容量(kW)×日射量(kWh/m²)×パワーコンディショナ効率×(1-温度損失)×(1-その他の損失) ○前提条件 : パワーコンディショナ効率=94.5%、その他の損失(配線・受光面の汚れ、回路ロス等による損失)=5% ○単結晶使用による発電量増加分を2%としております ○月平均日射量は(財)日本気象協会「日射関連データの作成調査」による。

 

メリット4:製品保証 - 安心の10年保証

環境にも家族にもやさしい太陽光発電。「ソーラーラック」は太陽光発電システム10年保証。長きにわたって安心してご使用していただくことができます。

○カラーモニターは対象外(2年保証)です。○ソーラーパネルの出力について、製品そのものの問題で設置日から10年以内に最大出力下限値(「公称最大出力」の90%)の90%未満となる場合、ソーラーパネルを修理・交換します。○故意、過失など保証できないケースがあります。くわしくは保証書をご確認ください。

10年保証

 

補助金制度について

太陽光発電システムの導入・設置に対して、政府や各自治体より補助金・融資など様々な
助成が行なわれております。導入・設置の検討にあたっては下記の情報をご活用ください。
※詳細は、J-PEC ホームページにてご確認ください。

■政府の補助制度

住宅用太陽光発電導入支援補助金
(J-PEC ホームページ:補助金制度の概要より抜粋)

応募期間 2012年4月19日(木)~2013年3月29日(金)
補助金額 太陽電池モジュールの
公称最大出力1kWあたり35,000円
または30,000円※1kW当たりの補助対象経費により、
補助金の単価が2段階の設定となります。
1kW当たりの補助対象経費(税別)は、
補助対象経費(税別) ÷ 設置する太陽電池モジュールの公称最大出力の合計値
で算出します。
※太陽電池モジュールを10kW以上設置の場合でも9.99kWで算出してください。

1kW当たりの補助対象経費(税別) 1kW当たりの補助金単価
3.5万円を超えて 47.5万円以下 (1) 3.5万円
47.5万円を超えて 55.0万円以下 (2) 3.0万円

1. 補助金額は太陽電池モジュールの公称最大出力の合計値で算出し、
上限を9.99kWとします。

2. 補助対象経費とは、太陽電池モジュール、架台、パワーコンディショナ、その
他附属機器(接続箱、直流側開閉器、交流側開閉器)、および設置工事に係
る費用(配線・配線器具の購入・電気工事等を含む)を対象とします。

3. 交付される補助金額は、申込時に確定した補助金額及び補助金単価が
上限となります。
よって、計画変更承認申請書、または補助金交付申請書(兼完了報告書)
提出時に、1kW当たりの補助金単価を(1)から(2)に変更することはできま
すが、(2)から(1)に変更することは認められません。

※ 太陽電池モジュールの公称最大出力の合計値が、既設分、増設分を合わせて
10kW以上となる場合、9.99kWから既設分の出力を差引いた値を補助金交付
申請額、および1kW当たりの補助対象経費の算出用出力として用いてください。

対象者 住宅に対象システムを設置しようとする個人、法人、
または区分所有法で規定する管理者
※ 既に設置
されている方、設置工事を開始している方は対象外となります。
詳細はJ-PECの応募要領をご参照ください。 1.電灯契約を結んでいる個人(個人事業主を含む)、法人、
または区分所有法で規定する管理者
ただし、太陽光発電システムを設置して住宅を第三者に賃貸を行う場合は、
その賃借人が電灯契約を結ぶこと2.個人の場合は、国内クレジット制度に基づく排出削減事業等について
実施に関する意思を表明すること
対象
システム
1.低圧配電線と逆潮流有りで連系していること2.太陽電池の公称最大出力、またはパワーコンディショナの定格出力のいずれか
小さい方の値が10kW未満で、かつシステムの補助対象経費が55万円(税抜)/kW以下であること
(特殊工事費用については別途規定あり)3.下記の要件を満たした、かつ、J-PECにより登録されていること
・太陽電池モジュールの変換効率が一定の数値を上回ること
(太陽電池の種別毎に基準値を設定)
・一定の品質・性能が確保され、設置後のサポート等がメーカー等によって
確保されていること
※ 要件についての詳細は別途定める実施細則および技術仕様書に基づく。
1連系につき、1申請となります。

《注意事項》
・補助金申込の応募期間は2013年3月29日(消印有効)まで です。
※ この期間中でも予算に達した場合、締め切られる場合がございます。
・対象システムは受理決定日以降にならないと着工(建売の場合:引渡し)できません。
※ 受理決定日より前の着工は、事前着工とみなされ対象外(交付取消)となります。
・受理決定後の完了日の期限
以下のいずれか早い日までに電力受給開始
新築は7ヶ月以内 または 2013年11月29日
既築・建売は4ヶ月以内
※ 完了日とは、対象システムと電力会社の電力受給を開始した日です。
・受理決定後の補助金交付申請書(兼完了報告書)の提出期限
以下のいずれか早い日までに提出(消印有効)
受理決定日から
新築は9ヶ月以内 または 2014年1月31日
既築・建売は6ヶ月以内
※ 期限内に提出できない場合は、別途手続きが必要です(最終期限は延長不可)。